外資系に転職した管理職が3ヶ月以内にやるべきこと

この記事では日本企業から初めて外資系に転職したマネージャー職の方に向けて試用期間を乗り切って正式に採用されるために、3ヶ月以内に、やったほうがいいことについてお話しします。
ほとんどの外資系企業には3カ月から6カ月の試用期間(probation period)があり、この期間内に企業の求める人材かどうかが見極められます。もちろん、試用期間満了で退職を余儀なくされる方もいます。

お断り:すべての業界・職種に共通することではなく、主に私自身が体験した数社の大手外資系企業と、現在お手伝いしている外資系企業への転職経験者からの知見に基づくものです。

Multinational company

日本の大企業は新卒入社の割合が大きい

日系の大企業の場合、ごく最近まで採用のメインは新卒の一括採用でした。就業経験がほとんどないという前提で入社時の研修はビジネスマナーから始める手厚いものです。企業が新卒に投入する教育費は本人が5年間就業を続けない限り、回収できないと言われてきました。

私が25年前に新卒の入社時研修を担当していたとき、初日のオリエンテーションでよく言ったものです。「結婚や転職は何度でもできるけれど、新社会人になった時の新卒研修は人生の中で二度と受けるチャンスがありません。この研修で獲得した社会人としてのマナーは皆さんの社会人マナーの土台として一生ついて回ります。なぜなら今後転職した場合、即戦力とみなされるのでビジネスマナーを一から習うことはないからです。

このひと言は研修に真剣に取り組んでもらうための脅しではなく、企業内研修の事実です。

外資系企業は即戦力としての中途採用がメイン

大手日本企業が新卒採用に力を入れるのとは対照的に、外資系では即戦力としての中途採用がメインです。ゼロからの社会人教育、職務教育に手が掛からず、即戦力になるという前提で仕事が始まります。

いくら、職務経験があるからといって、未知の組織で入社直後から以前の職場と同じレベルで仕事をして成果を上げるのは至難の業です。その代わり入社直後に中途採用者を対象に、入社時オリエンテーションを設ける企業がほとんどです。内容は会社概要、組織、ビジネスの方向性、事業部ごとの製品・サービスの紹介等です。

中途採用対象のオリエンテーションを修了すると、いよいよ実務始動となります。その際、日本の大企業から転職してきた方の多くが戸惑うことになります。なぜなら関連部署への紹介がある程度で、仕事の仕方、組織の慣例など、手取り足取りの情報提供はなく全て自分から取りに行くのが普通だからです。

マネージャー(管理職)が入社後3ヶ月でやったほうがよいこと

ネットワークづくり

関連部署の同じくらいの職務レベルの人、自分の組織内のキーパーソンと関係を作っておくことをお勧めします。なぜなら過去の実績を認められて入社したものの、同じ業界であってもお取引先、環境が異なります。新しい環境で壁に当たったときに相談したり、援助を頼める人が必要になることが多いからです。

ランチをご一緒したり、就業時間内に時間を設定して1対1である程度の自己開示をすることによって、いつでも話せる関係を作るとよいでしょう。職務レベルが上位になるほど、社内外のキーパーソンと定期的に会って、情報交換をする人が少なくありません。社内での重量な情報は正式に発表されるものの他に、個人的なネットワークから入って来るものが少なくありません。

就業規則に目を通す

なるべく早い時期に就業規則に目を通して、重要事項を把握しておきましょう。これは自分自身の仕事の仕方においても、部下の管理業務においても自分の思い込みのために試用期間中に規則違反を冒して退場という最悪の事態を避けるためです。

私の経験したケースでは、日本の大企業出身の部門長が、以前いた会社の賞与・昇給の決まりを部下に誤って適用してしまったことがあります。単純な部門長の確認漏れですが、対象となった部下にとってはかなりの不利益変更だったので、遡って訂正されました。

目に見える成果をひとつでも挙げる

管理職として中途入社した場合、迎える部門の従業員には前評判が行き渡っていることが多いです。もちろんプライベートなことは伏せられていますが、学歴や今までの業績について噂が広まっていると思っていいでしょう。

管理職であれば、情報を自分から取りに行く、行動を自分から起こす、提案するなど能動的であることが期待されています。上司の指示を待つことが多い日本の大企業との大きな違いです。

一般社員であれば、大きな問題を起こしたり、職務への不適合、業績不振でもない限り試用期間はクリアできますが、管理職の場合は試用期間中に何らかの貢献を上げたほうがよいでしょう。結果まで完結しなくても新しいプロジェクトを提案して立ち上げて、職場に新風を吹き込む。人事部門であれば、社内の優秀とされるキーパーソンたちにインタビューして、結果をまとめて社員教育のニーズを提案するなどが一例です。その人を雇用してよかった、と上司に認められれば、その後の活躍の場が広がります。何もなければ大勢の中に埋もれてしまいます。

まとめ

以上、おおまかではありますが、管理職の方を対象に大手外資系企業でのスタート時の特徴について書いてみました。
今後日本企業から外資系企業への転職、M&Aなどによる日本企業の外資系化は増えることでしょう。
もしそのような機会がありましたら入社後にやるべき3つのことを思いだして参考にしていただければと思います。

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この記事を書いた人

仕事の英語パーソナルトレーナー
HR Specialist
河野 木綿子(こうの ゆうこ)

ロンドン大学 Goldsmiths College 2000年
心理学部 大学院卒業

テストの高得点者が話せるようになるお手伝いをしています。
25年間大手外資系企業の人事部に勤め、人材開発の専門家となる。その経験とロンドン大学大学院で学んだ学習理論と効果測定を活かし、日本で第1号となる仕事の英語パーソナルトレーナーを2014年に開業。
著名人含む約90名を、仕事の英語デビューに導いてきた実績を持つ。

【保有資格】
・ケンブリッジ英検
・IELTS 7.5 ※旧英連邦の英語4スキルテスト
・英国心理学協会の能力・適性テストの実施資格※
※企業で面接、適性検査、能力検査を実施する資格

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